不況はエコ革命のチャンス

はてな？くるまの売れ行きが３０％も減ったというのは地球環境にとっては良いことではないのか。

アメリカのサブプライムローンの破綻に始まった金融不安はとうとう世界的な経済恐慌を引き起こしてしまった。ブッシュのまずい政策とあいまって投機マネーは原油や穀物に流れ連鎖的にあらゆる物価の高騰を招いた。消費者心理は落ち込み１９３０年来の大恐慌だと言う。日本では自動車の売れ行きは３０％以上も落ち、アメリカのビッグスリーも経営が危ないと言う。これは多くの人が自動車を見放したことを意味している。

しかし考えて見ればこの経済不況は地球環境の観点から見れば皮肉にも望ましい状況だとも言える。エネルギーの消費が減ったのである。自動車燃料に限って言えば明らかにこの不況は３０％の二酸化炭素排出削減効果をもたらしたと言える。神様は地球を破壊して顧みぬ驕れる人間どもに不況というお灸を与えて下さった！低炭素社会への第一歩は思いもかけぬ形で始まった。でもこの不況で人々の経済活動が減退したのも事実である。どうしたらエコに向けて人の経済活動を高く維持出来るのか？

誰かがエコは我慢することではなく楽しむものだと言っていた。一つの選択肢はこの危機を新しい技術や産業を立ち上げるチャンスと捉えることである。エコ社会の実現には産業革命が必要である。公的資金で企業を救済するにあたっては新しい革新技術開発を助成するのである。例えば従来の自動車に代る石油に依存しない交通手段を開発するとか、あるいは食料生産技術と体制を整えることである。言ってみれば産業構造を変えるのである。こうした新しい技術や産業の育成に金と人を投入するのだ。そのためには創造力と実行力に溢れる優れた政治が必要だろう。

２兆円ばらまきや１０年先までの道路特定財源確保にこだわっているような低次元の政府や政党ではこれは無理である。とうとう麻生内閣の支持率は２０％近くまで転落したと今朝の新聞の世論調査は伝えている。